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CSR活動計画 Kindness

  

マネジメント・アプローチ

冊子 住友ゴムグループ

 従業員が住友ゴムグループで働くことで満足を得られ、従業員の成果によって住友ゴムグループも成長する。そのような健全な関係を構築するために、処遇制度・研修体制などのさまざまな仕組みや施策を通じて従業員に成長の機会を公平に提供する責任があると、当グループは認識しています。
 昨今、日本において社会的に女性の活躍推進が求められているなかで、住友ゴム工業でも女性社員の働きやすい環境づくりと活躍推進に力を入れています。


人にやさしい諸施策:Kindness

 従業員のために


  

CSR活動の目標と実績

冊子 住友ゴムグループ

 住友ゴムグループのCSRガイドライン「GENKI」に基づき、2016年度活動の進捗と成果を検証し、2017年度の目標を策定しています。

2016年度目標 2016年度実績 自己評価 2017年度目標 中長期目標
⑩人材育成
●職能要件を基本とした個人の気付き・能力の補完に加え、社員の創造性や自主性をさらに高める機会を提供し、効果的な育成を図る●各階層(若手~マネジメント層)で能力を最大限発揮できるよう、昇格前に必要なスキルを補完し、気付きを与える研修を実施。2016年度は延べ738名が受講アイコン1
100%
●職能要件を基本とした個人の気付き・能力の補完に加え、社員の創造性や自主性をさらに高める機会を提供し、効果的な育成を図る●階層別、公募・選択型、選抜型など効果的な人材育成
●従来の英語特別教育に加え、初心者も受けやすいクラスを拡充し、グループ全体の英語力強化を図り、グローバル人材の計画的な育成を推進する●従来の英語特別教育で受講者の英語力向上を図る(TOEIC平均点は81点UP)とともに、気軽に参加出来る社内英会話を導入し、より多くの従業員に英語を勉強する機会を与えた●海外文化やビジネス習慣の内容を拡充し、「英語ができる」だけでなく、「英語で仕事ができる」人材の育成を進める●グローバル人材の育成
●業務品質総点検のさらなる推進(業務ノウハウと伝承取り組みの見える化に加えて、全部門の重要業務に関するルールを点検、その肝となる内容の確認と周知・遵守を推進)●全社で重要業務に関するルールの点検と、その肝となる内容の有効性を確認した。
業務マニュアル作成更新等の整備は進んでおり、それらの活用や勉強会等の周知、活用についても順次進められている
●視点を変えて、ルールの点検ではなく業務のやり方について点検をする活動に取り組む。
各部署の業務そのものを、従来の常識にとらわれず、自由な発想で本当に必要かを精査し、会社全体の業務効率化を図る
●業務ノウハウの伝承
⑩働きがいの向上
●再度従業員アンケートを実施することで、働き方に対する変化を確認し、今後より働きやすい職場環境づくりにつなげる●2016年度従業員アンケートを実施した結果、働き方に対する変化を確認し、今後より働きやすい職場環境づくりを開始アイコン1
100%
●働き方改革を推進し、業務効率の向上、ワークライフバランスの推進につなげる●従業員アンケートの結果のフォロー
⑪安全で働きやすい職場の実現
●全員で安全を担保できる職場環境・風土づくりの推進●全災害件数が増加(休業災害:減少、不休災害:増加)
●KKマッピング全社展開による面倒見の良い職場づくりの推進
アイコン2
80%
●各事業所の安全衛生意識を高める活動の活性化による風通しの良い職場つくり、住友ゴム安全活動ノウハウの全社展開と浸透●労働災害ゼロ

●業務上の疾病ゼロ
●健康経営の推進(健康増進、メンタルヘルス対策)●メンタル休業件数の減少、禁煙・分煙化の推進アイコン2
80%
●メンタルヘルス対策・健康増進・健康診断有所見者へのフォロー・喫煙対策の推進●健康経営の推進
⑫ワークライフバランスへの取り組み
男性の育児休業利用促進●男性育児休業利用者・・・
2014年2名
2015年2名、
2016年1名
アイコン2
80%
●男性の育児休業利用促進●男性の育児休業利用促進
●育児短時間勤務利用促進●育児短時間勤務者・・・
2014年47名
2015年58名、
2016年56名
アイコン1
100%
●育児短時間勤務利用促進●育児短時間勤務利用促進
●託児サポート制度の運用●イントラネットを用いた制度の周知アイコン2
80%
●制度の利用促進●育児支援関連制度の拡充
●ワークライフバランスイベントの開催●ノー残業デー推進部署表彰の実施
●ライフプランセミナー開催
アイコン1
100%
●介護セミナー開催
●その他ワークライフバランスに関連するセミナー開催
●ワークライフバランスイベントの開催
●生活支援積立休暇利用促進●介護休業利用者・・・
2014年2名、
2015年1名、
2016年0名
●介護短時間勤務者・・・
2014年2名、
2015年1名、
2016年1名
●ボランティア事由での生活支援積立休暇利用者・・・
2014年8名、
2015年12名、
2016年20名
アイコン1
100%
●生活支援積立休暇利用促進●生活支援積立休暇利用促進
⑬ダイバーシティの推進
●個々の多様性を活かした働き方を支援●女性管理職数・・・
2014年10名、
2015年12名、
2016年12名
●障がい者雇用率・・・
2014年2.22%、
2015年2.33%、
2016年2.25%
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80%
●女性社員・障がい者の継続的な採用
●性別等を問わず、有能な人材の継続的活用
●個々の多様性を活かした働き方を支援
●復職支援●「JOBリターン制度」利用登録者
2016年10名
アイコン3
50%
●利用登録の促進●制度の促進
⑭人権の尊重
●人権に関する研修の実施●人権に関する研修の実施アイコン2
80%
●人権に関する研修の実施●人権に関する研修の実施

自己評価基準について

当グループでは、ボランタリープランの各目標項目がどの程度達成できているかを測るために目標の達成率について、70%未満、70%以上100%未満、100%以上、の3つの自社評価基準を設けています。

アイコン1 100%以上達成アイコン2 達成率70~100%未満アイコン3 達成率70%未満

注  自己評価の計算方法:基準年比(1-削減率)を用いて次の通り計算しています。
   計算式




 

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