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Ecology(事業活動の環境負荷低減)グローバル環境経営の推進

環境会計と環境効率

環境会計の基本的な考え方住友ゴムグループ

住友ゴムグループは、社会との良好な関係を保ちつつ環境に配慮した企業活動を推進するために、環境会計を導入しています。
環境会計は、企業の環境保全への取り組みを定量的に評価する枠組みの一つであり、当グループでは環境省のガイドラインに沿ってコストなどを測定しています。
環境保全を効率的かつ効果的に推進するためには、政府と企業と消費者が互いに協力し、環境情報を開示しあうことが大切です。当グループは環境会計を経営ツールとしてのみならず、社会とのコミュニケーションツールとしても重視しています。

2018年度の環境会計住友ゴムグループ

環境保全コスト

分類 2018年度
投資額 費用額
1.事業エリア内コスト 脱硫、排水処理設備費用ほか 863 2,523
2.上・下流コスト 廃タイヤの処理費用、
容器包装委託費用ほか
9 101
3.管理活動コスト EMSの維持費用ほか 0 80
4.研究開発コスト 環境にやさしい製品の開発費用ほか 0 1,956
5.社会活動コスト 緑化費用 4 236
6.その他環境保全コスト   0 22
合計 876 4,918

2018年度の環境保全コストは、公害防止(集塵機、排水処理装置など)、温暖化防止(省エネなど)、資源循環(廃タイヤボイラー、ポリシート再生装置など)の設備投資として約9億円、また、コジェネ設備、廃タイヤボイラー、冷却水循環装置の維持管理費などで約50億円となりました。

環境保全効果(改善、対策を実施しない場合との比較効果)

分類 効果内容 対前年度削減量
地球環境保全 CO2排出量〔t-CO2 358
原油換算エネルギー使用量〔kl〕 -1,590
有機溶剤排出量〔t〕 -6
資源循環 埋立廃棄物量〔t〕 完全ゼロエミッション継続
廃棄物排出量〔t〕 -1,059
排水量〔千m3 186

2018年度地球環境保全の取り組みでCO2排出量は358t削減、一部で排出係数の低い電力の購入を始めた効果です。原油換算エネルギー使用量は1,590Kl増加、低燃費タイヤの生産増加によりエネルギー使用量が増加したためですが、ライフサイクルで評価すればCO2は大幅に削減できています。また、有機溶剤排出量は6t増加しました。
資源循環の取り組みでは、国内6工場で2005年度から14年連続で完全ゼロエミッション()を達成し、直接埋立廃棄物量の完全ゼロを継続することができました。また、排水量は186千m3削減できましたが、廃棄物排出量は1,059t増加しました。

) 完全ゼロエミッション:埋立廃棄物量をゼロ、再資源化率100%
(当社では再資源化目的で処理された廃棄物の全量を再資源化量としています。)

環境保全対策にともなう経済効果

2018年度の環境保全対策にともなう経済効果は、省エネルギー活動で約5億円、リサイクル・減容化などで約13億円になりました。

分類 効果内容 経済効果
省エネルギーによる削減額 コージェネレーションシステム導入、
省エネルギー活動
531
リサイクル・減容化ほか 廃棄物の削減、リサイクル、売却益 1,257
合計 1,788

2018年度の環境効率住友ゴムグループ

2018年度はCO2排出量、有機溶剤排出量、排水量のすべての環境効率が向上しました。これは、各環境負荷の削減効果と売上高の増加のためです。また、埋立廃棄物量の環境効率は完全ゼロエミッションの継続により維持できました。

グラフ:2018年度の環境効率

環境効率=(売上高/環境負荷)の基準年を100としたときの指数
CO2排出量:1990年=100
有機溶剤排出量、排水量、埋立廃棄物量:2000年=100

 
 
 
 
 
 
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