| 指標 | 「CSR報告書2011」での掲載ページ | ウェブサイト |
| 1. 戦略および分析 |
| 1.1 | 組織にとっての持続可能性の適合性と、その戦略に関する組織の最高意思決定者（CEO、会長またはそれに相当する上級幹部）の声明 | トップコミットメント（P13-14） |  トップメッセージ |
| 1.2 | 主要な影響、リスクおよび好機に関する記述 | トップコミットメント（P13-14） | トップメッセージ |
| 2. 組織のプロフィール |
| 2.1 | 組織の名称 | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | グループ概要 |
| 2.2 | 主要なブランド、製品および／またはサービス | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | 事業紹介 |
| 2.3 | 主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの組織の経営構造 | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | 事業紹介 |
| 2.4 | 組織の本部の所在地 | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | 住友ゴム工業（株）会社概要 |
| 2.5 | 組織が事業展開している国の数および大規模な事業展開を行っている、あるいは報告書中に掲載されているサステナビリティの課題に特に関連のある国名 | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | グループ概要 |
| 2.6 | 所有形態の性質および法的形式 | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | 住友ゴム工業（株）会社概要 |
| 2.7 | 参入市場（地理的内訳、参入セクター、顧客／受益者の種類を含む） | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | グループ概要 |
| 2.8 | 報告組織の規模（従業員数、純売上高あるいは純収入、負債および株主資本に区分した総資本、提供する製品またはサービスの量） | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | 財務ハイライト |
| 2.9 | 規模、構造または所有権に関し、報告期間中に生じた大幅な変更（施設のオープン、閉鎖および拡張などを含む所在地または運営の変更、株式資本構造およびその資本形成における維持および変更業務） | 特になし |
| 2.10 | 報告期間中の受賞歴 | CSR活動報告Ecology
循環型社会の形成（P23） | 廃棄物の削減＞トピックス |
CSR活動報告Next
「安全・快適」「経済性」「品質」の追求（P28） | 品質マネジメント＞トピックス |
Report.3 グローバル社会貢献活動
インドネシア工場 先駆的活動が各機関から評価（P9） | Report.3 グローバル社会貢献活動 |
| 3. 報告要素 |
| 報告書のプロフィール |
| 3.1 | 提供する情報の報告期間（会計年度／暦年など） | 住友ゴムグループCSR報告書2011基本事項（P50） | 報告にあたって |
| 3.2 | 前回の報告書発行日（該当する場合） | 2010年6月 | － |
| 3.3 | 報告サイクル（年次、半年ごとなど） | 年次 | 報告にあたって
CSR報告書 PDFダウンロード |
| 3.4 | 報告書またはその内容に関する質問の窓口 | 裏表紙 | 報告にあたって |
| 報告書の報告範囲および報告対象組織 |
| 3.5 | 報告書の内容を確定するためのプロセス（重要性の判断、報告書内のおよびテーマの優先順位付け、組織が報告書の利用を期待するステークホルダーの特定をするためのプロセスなど） | 住友ゴムグループCSR報告書2011基本事項（P50） | 報告にあたって |
| 3.6 | 報告書の報告対象範囲（国、部署、子会社、リース施設、共同事業、サプライヤー（供給者）など） | 住友ゴムグループCSR報告書2011基本事項（P50） | 報告にあたって |
| 3.7 | 報告書の報告範囲または報告対象組織に関する具体的な制限事項 | 住友ゴムグループCSR報告書2011基本事項（P50） | 報告にあたって |
| 3.8 | 時系列かつ／または報告組織間の比較容易性に著しい影響を与える可能性がある、共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務、またはその他の事業体に関する報告の根拠 | 特になし |
| 3.9 | 報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の根拠 | CSRマネジメント（P17-18） | マネジメント＞CSRマネジメント |
| 3.10 | 以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説明、およびそのような再記述を行う理由（合併／買収、基本となる年／期間、事業の性質、測定方法などの変更） | － | － |
| 3.11 | 報告書に適用されている報告範囲、報告対象組織または測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更 | 特になし |
| GRIガイドライン対照表 |
| 3.12 | 報告書内の標準開示の所在場所を示す表 | 特になし | GRIガイドライン対照表
環境省ガイドライン対照表 |
| 保証 |
| 3.13 | 報告書の外部保証添付に関する方針および現在の実務慣行。サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準を説明する。また、報告組織と保証の提供者との関係を説明する | 独立保証報告書（P48） | 第三者保証 |
| 4. ガバナンス、コミットメントおよび参画 |
| ガバナンス |
| 4.1 | 戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造（ガバナンスの構造） | － | マネジメント＞コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書 |
| 4.2 | 最高統治機関の長が執行役員を兼ねているかどうかを示す（兼ねている場合、組織の経営におけるその役割と、そのような人事になっている理由も示す） | － | 有価証券報告書 |
| 4.3 | 単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび／または非執行メンバーの人数を明記する | － | マネジメント＞コーポレート・ガバナンス
有価証券報告書 |
| 4.4 | 株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するための仕組み
以下のプロセスへの参照含む
• 少数株主が最高統治機関に意見を表明するための株主決議またはその他のメカニズムの利用
• 組織レベルの「労使協議会」などの正式な代表組織および最高統治機関内の従業員代表との、職務上の関係についての従業員への通知および協議 | CSR活動報告 Integrity ステークホルダーとの対話促進「株主・投資家のために」（P35） | ステークホルダーのために＞株主・投資家との対話 |
CSR活動報告 Integrity
ワークライフバランスの推進（P32） | ステークホルダーのために＞従業員との対話 |
| － | 有価証券報告書 |
| 4.5 | 最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報酬（退任の取り決めを含む）と組織のパフォーマンス（社会的および環境的パフォーマンスを含む）との関係 | － | 有価証券報告書 |
| 4.6 | 最高統治機関が利益相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス | － | マネジメント＞コーポレート・ガバナンス |
| 4.7 | 経済的、環境的、社会的テーマに関する組織の戦略を導くための、最高統治機関のメンバーの適性および専門性を決定するためのプロセス | － | － |
| 4.8 | 経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で策定した使命および価値についての声明、行動規範および原則 | トップコミットメント（P13-14） | トップメッセージ |
| 理念体系（P15-16） | 住友ゴムグループのビジョン |
| CSRマネジメント（P17-18） | マネジメント＞CSRマネジメント
マネジメント＞CSRマネジメント＞CSR活動と計画
マネジメント＞CSRマネジメント＞教育・啓発
地球環境のために＞環境方針 |
| 重点報告 Report.4 Love Your Work！プロジェクト | 重点報告＞Report.4 Love Your Work！プロジェクト |
| 4.9 | 組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、管理していることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと好機および国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む | CSRマネジメント（P17-18） | マネジメント＞CSRマネジメント
マネジメント＞CSRマネジメント＞教育・啓発
コーポレート・ガバナンス |
| CSR活動報告Ecology グローバル環境経営の推進（P25-26） | 地球環境のために＞環境マネジメント体制
ステークホルダーのために＞お客様のために＞品質マネジメント
ステークホルダーのために＞従業員のために＞労働安全衛生 |
| 4.10 | 最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス | － | － |
| 外部のイニシアティブへのコミットメント |
| 4.11 | 組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのようなものかについての説明 | CSR活動報告Integrity コーポレート・ガバナンスの充実（P33) | マネジメント＞リスクマネジメント |
| 4.12 | 外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ | － | － |
| 4.13 | 組織が会員となっている団体（産業団体など）かつ／または国内外の提言機関（組織が、統治機関内に役職を持っている、プロジェクトまたは委員会に参加している、通常の会員資格の義務を越える実質的な資金提供を行っている、会員資格を戦略的なものとして捉えている団体など） | 住友ゴムグループと理念とCSRの考え方（P15-16） | 地球環境のために＞環境方針 |
| CSR活動報告Integrity 社会貢献活動の推進（P36） | ステークホルダーのために＞地域社会のために＞社会貢献活動 |
| ステークホルダー参画 |
| 4.14 | 組織に参画したステークホルダー・グループのリスト | － | － |
| 4.15 | 参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準 | － | － |
| 4.16 | 種類ごとのおよびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ | ステークホルダーダイアログ（P39-42) | ステークホルダーダイアログ1
ステークホルダーダイアログ2 |
| CSR活動報告Next 「安全・快適」「経済性」「品質」の追求（P27） | ステークホルダーのために＞お客様のために＞商品情報・サービスの提供 |
| CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進 「取引先のために」（P35） | ステークホルダーのために＞取引先のために＞取引先との対話 |
| CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進「株主・投資家のために」（P35） | ステークホルダーのために＞株主・投資家のために＞株主・投資家との対話 |
| CSR活動報告Kindness 人材育成と働きがいの向上（P29) | ステークホルダーのために＞従業員のために＞従業員との対話 |
| 4.17 | その報告を通じた場合も含め、ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要なテーマおよび懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか | ステークホルダーダイアログ（P39-42） | ステークホルダーダイアログ1
ステークホルダーダイアログ2 |
| CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進「お客さまのために」（P34） | ステークホルダーのために＞お客様のために＞商品情報・サービスの提供 |
| CSR活動報告Kindness 人材育成と働きがいの向上（P29) | ステークホルダーのために＞従業員のために＞従業員との対話 |
| 5. マネジメント・アプローチおよびパフォーマンス指標 |
| 経済 |
| マネジメント・アプローチに関する開示 | － | － |
経済的パフ
ォ
ー
マンス | 必 | EC1. | 収益、営業経費、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニティへの投資、内部留保、および資本提供者や政府に対する支払い金など、発生し、あるいは分配された直接的な経済的価値 | 住友ゴムグループの事業展開（P47） | 財務ハイライト
地球環境のために＞環境マネジメント＞環境会計と環境効率 |
| CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進「株主・投資家のために」（P35） | ステークホルダーのために＞株主・投資家のために＞適正な利益配分 |
| CSR活動報告Integrity 社会貢献活動の推進（P36） | ステークホルダーのために＞地域社会のために＞社会貢献活動 |
| 必 | EC2. | 気候変動の影響による財政面への影響、そのほか組織の活動にとってのリスクと好機 | － | － |
| 必 | EC3. | 確定給付（福利厚生）制度の組織負担の範囲 | － | － |
| 必 | EC4. | 政府から受けた高額の財務的支援 | － | － |
| 市場での存在感 | 任 | EC5. | 重要な事業拠点において、現地の最低賃金と比較して、標準的な新入社員の賃金がどの程度の比率の範囲に位置しているか、その比率の幅 | － | － |
| 必 | EC6. | 重要な事業拠点での地元のサプライヤー（供給者）に対する方針、業務慣行、支出の割合 | CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進 「取引先のために」（P35） | ステークホルダーのために＞取引先のために＞公正で適正な調達
ステークホルダーのために＞取引先のために＞取引先との対話 |
| 必 | EC7. | 重要な事業拠点での、現地採用の手順、現地のコミュニティから上級管理職に採用された従業員の割合 | － | － |
| 間接的な経済的影響 | 必 | EC8. | 商業活動、現物支給、または無償の取り組みを通じて、主に公益のために提供した、基盤施設（インフラ）投資およびサービスの進展状況およびその影響 | － | － |
| 任 | EC9. | 重要な間接的経済効果についての見解と記述。影響の範囲も含めて | － | － |
| 環境 |
| マネジメント・アプローチに関する開示 | CSR活動報告Ecology グローバル環境経営の推進（P25-26） | 地球環境のために＞環境マネジメント＞環境マネジメント体制 |
| 原材料 | 必 | EN1. | 使用した原材料の重量あるいは容量 | － | 事業活動と環境負荷の概要 |
| 必 | EN2. | 原材料のうち、リサイクル由来の原材料を使用した割合 | － | 地球環境のために＞環境保全活動＞グリーン調達・グリーン購買 |
| エネルギー | 必 | EN3. | 一次エネルギー源（化石燃料、ウラン、自然エネルギーなど自然界に存在するかたち）ごとの直接エネルギーの消費量 | CSR活動報告Ecology CO2排出量の低減（P21-22） | 事業活動と環境負荷の概要 |
| 必 | EN4. | 一次エネルギー源ごとの間接エネルギー（生産や輸送などに使用するエネルギー）の消費量 | CSR活動報告Ecology CO2排出量の低減（P21-22） | 事業活動と環境負荷の概要
地球環境のために＞環境保全活動＞生産における地球温暖化の防止
地球環境のために＞環境保全活動＞物流における地球温暖化の防止 |
| 任 | EN5. | 省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量 | CSR活動報告Ecology CO2排出量の低減（P21-22） | 地球環境のために＞環境マネジメント＞環境会計と環境効率 |
| 任 | EN6. | エネルギー効率の高い、あるいは再生可能エネルギーを用いて製造した製品およびサービスを提供するための率先的な取り組み、およびこの取り組みの結果として得られた、必要エネルギー量の削減量 | 重点報告Report.1 環境配慮商品の開発（P3-6) | 重点報告＞Report.1 環境配慮商品の開発 |
| CSR活動報告Next 環境配慮商品の開発（P27） | 地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞商品・技術の考え方
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞ライフサイクルアセスメント
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞タイヤ事業での商品・技術開発
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞スポーツ事業での商品・技術開発
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞産業品事業での商品・技術開発 |
| 任 | EN7. | 間接エネルギー消費量削減のための率先的な取り組みと達成された削減量 | CSR活動報告Ecology CO2排出量の低減（P21-22） | 地球環境のために＞環境保全活動＞生産における地球温暖化の防止
地球環境のために＞環境保全活動＞物流における地球温暖化の防止 |
| 水 | 必 | EN8. | 水源からの総取水量 | － | 事業活動と環境負荷の概要 |
| 任 | EN9. | 取水によって著しい影響を受ける水源 | － | － |
| 任 | EN10. | 水のリサイクルおよび再利用が総使用水量に占める割合 | － | 地球環境のために＞環境保全活動＞水・土壌汚染の防止 |
| 生物多様性 | 必 | EN11. | 保護地域内および隣接している土地、もしくは保護地域外でも生物多様性の価値が高い地域に、所有、賃借、または管理している土地の所在地および面積 | 特になし |
| 必 | EN12. | 保護地域、および保護地域外でも生物多様性の価値が高い地域での活動、製品、およびサービスが生物多様性に及ぼす重大な影響についての記述 | 特になし |
| 任 | EN13. | 保護または復元した生息区域 | 重点報告Report.2 緑化活動（P7-8） | 重点報告＞Report.2 緑化活動 |
| CSR活動報告Green 森づくりを通じた地球温暖化防止と地域との交流（P19-20） | ステークホルダーのために＞地域社会のために＞緑化活動
地球環境のために＞環境保全活動＞生物多様性の保全 |
| 任 | EN14. | 生物多様性への影響を管理するための戦略、現在の活動、および将来の計画 | CSR活動報告Green 森づくりを通じた地球温暖化防止と地域との交流（P19-20） | 地球環境のために＞環境保全活動＞生物多様性の保全 |
| 任 | EN15. | 事業によって影響を受ける地区に生息するIUCN（国際自然保護連合）のレッドリスト種（絶滅危惧種）および国内の保護対象種の数。絶滅危険性のレベルごとに分類する | 特になし |
| 排出物、排水および廃棄物 | 必 | EN16. | 直接的および間接的な温室効果ガスの総排出量（重量ベース） | CSR活動報告Ecology CO2排出量の低減（P21-22） | 地球環境のために＞環境保全活動＞生産における地球温暖化の防止
地球環境のために＞環境保全活動＞物流における地球温暖化の防止 |
| 必 | EN17. | その他の関連する間接的な温室効果ガスの排出量（重量ベース） | － | － |
| 任 | EN18. | 温室効果ガスの排出量を削減するための率先的な取り組み、および達成された削減量 | － | 地球環境のために＞環境保全活動＞生産における地球温暖化の防止
地球環境のために＞環境保全活動＞物流における地球温暖化の防止 |
| 必 | EN19. | オゾン層破壊物質の排出量（重量ベース） | 特になし |
| 必 | EN20. | NOx、SOxおよびその他の重大な排気物質についての種類別の排出量（重量ベース） | － | 地球環境のために＞環境保全活動＞化学物質の排出削減・管理
サイトレポート＞白河工場
サイトレポート＞名古屋工場
サイトレポート＞泉大津工場
サイトレポート＞宮崎工場
サイトレポート＞市島工場
サイトレポート＞加古川工場
サイトレポート＞中国・常熟工場
サイトレポート＞インドネシア工場
サイトレポート＞タイ工場
サイトレポート＞中国・中山工場
サイトレポート＞ベトナム工場
サイトレポート＞マレーシア工場 |
| 必 | EN21. | 排水の水質および流出先ごとの総量 | － | 事業活動と環境負荷の概要
地球環境のために＞環境保全活動＞水・土壌汚染の防止 |
| 必 | EN22. | 廃棄物の種類別および廃棄方法ごとの総重量 | CSR活動報告Ecology 循環型社会の形成（P23-24） | 事業活動と環境負荷の概要
地球環境のために＞環境保全活動＞水・土壌汚染の防止
地球環境のために＞環境保全活動＞廃棄物の削減 |
| 必 | EN23. | 重大な漏出の総件数および漏出量 | － | 地球環境のために＞環境保全活動＞水・土壌汚染の防止 |
| 任 | EN24. | バーゼル条約付属文書Ⅰ、Ⅱ、ⅢおよびⅧの下で有害とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出、あるいは処理の重量、および国家間を移動した廃棄物の割合 | － | － |
| 任 | EN25. | 報告組織による排水および流出液によって著しい影響を受ける水域および関連する生息環境の特定。その規模、保護状況、および生物多様性の価値 | － | － |
| 製品およびサービス | 任 | EN26. | 製品およびサービスの環境影響を緩和する率先的な取り組みと、緩和された程度 | 重点報告Report.1 環境配慮商品の開発（P3-6） | 重点報告＞Report.1 環境配慮商品の開発 |
| CSR活動報告Next 環境配慮商品の開発（P27） | 地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞商品・技術開発の考え方
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞ライフサイクルアセスメント
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞タイヤ事業での商品・技術開発
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞スポーツ事業での商品・技術開発
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞産業品事業での商品・技術開発 |
| 任 | EN27. | 販売された製品および包装資材に対して、使用済みとなり再生利用された割合（種類別） | CSR活動報告Ecology 循環型社会の形成（P24） | 地球環境のために＞環境保全活動＞廃タイヤのリサイクル |
| 遵守 | 必 | EN28. | 適用される環境法および規制への不遵守に対する罰金の金額、または罰金以外の制裁措置の総件数 | 特になし |
| 輸送 | 任 | EN29. | 組織運営のために利用される製品、その他物品、原材料の輸送と、従業員の移動が、環境に与える重大な影響 | CSR活動報告Ecology CO2排出量の低減（P21-22） | 地球環境のために＞環境保全活動＞物流における地球温暖化の防止 |
| 総合 | 任 | EN30. | 種類ごとの、環境保護目的の総支出および投資額 | － | 地球環境のために＞環境マネジメント＞環境会計と環境効率 |
| 労働慣行とディーセント・ワーク（公正な労働条件） |
| マネジメント・アプローチに関する開示 | － | ステークホルダーのために＞従業員のために＞雇用の多様性
ステークホルダーのために＞従業員のために＞労働安全衛生 |
| 雇用 | 必 | LA1. | 雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力の内訳 | － | 財務ハイライト |
| 必 | LA2. | 従業員の総離職数および離職率の年齢層、性別および地域ごとの内訳 | － | － |
| 任 | LA3. | 主要な業務ごとの臨時社員またはパートタイム従業員には支払われず、正規従業員には支払われる福利のための手当 | － | － |
| 労使関係 | 必 | LA4. | 団体交渉協約の対象となっている従業員の割合 | － | ステークホルダーのために＞従業員のために＞従業員との対話 |
| 必 | LA5. | 業務上の重要な変更に関する最短通知期間。労働協約として定められているか否かを記す | － | － |
| 労働安全衛生 | 任 | LA6. | 労働安全衛生プログラムについての監視および助言を行う、公式の労使合同安全衛生委員会の対象となる従業員総数の割合 | － | － |
| 必 | LA7. | 地域ごとの、傷害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合、および業務上の死亡者数 | － | － |
| 必 | LA8. | 深刻な病気に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム | CSR活動報告Kindness 安全で働きやすい職場づくり（P30-31） | ステークホルダーのために＞従業員のために＞労働安全衛生
ステークホルダーのために＞従業員のために＞健康管理 |
| 必 | LA9. | 労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛生のテーマ | － | － |
| 研修および教育 | 必 | LA10. | 従業員のカテゴリー別の、従業員一人あたりの年間平均研修時間 | － | － |
| 任 | LA11. | 従業員の継続的な雇用適性やキャリアの終了管理を支援する、技能管理および生涯学習のためのプログラム | CSR活動報告Kindness 人材育成と働きがいの向上（P29） | ステークホルダーのために＞従業員のために＞能力開発 |
| 任 | LA12. | 業績およびキャリア開発に関する定期的な審査を受けている従業員の割合 | － | ステークホルダーのために＞従業員のために＞能力開発 |
| 多様性と機会均等 | 必 | LA13. | 統治機関（経営管理職層）の構成および従業員の内訳。性別、年齢、マイノリティグループ、およびその他の多様性に関する指標に従った従業員のカテゴリー別で記す | － | ステークホルダーのために＞従業員のために＞雇用の多様性
|
| 必 | LA14. | 従業員のカテゴリー別の基本給の男性対女性の基本給与の比率 | － | － |
| 人権 |
| マネジメント・アプローチに関する開示 | － | ステークホルダーのために＞従業員のために＞人権への配慮人権への配慮 |
| 投資および調達の慣行 | 必 | HR1. | 人権条項を含む、あるいは人権についての適正審査を受けた主要な投資協定の割合およびその総数 | － | － |
| 必 | HR2. | 人権に関する適正審査を受けた主要なサプライヤー（供給者）および請負業者の割合、および審査によってとられた対処措置の内容 | CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進 「取引先のために」（P35） | ステークホルダーのために＞取引先のために＞公正で適正な調達
ステークホルダーのために＞得意先のために＞取引先との対話 |
| 任 | HR3. | 業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の総時間数、および研修を受けた従業員の割合 | － | － |
| 無差別 | 必 | HR4. | 差別が行われた事例の総件数、および対処措置 | 特になし |
| 結社の自由 | 必 | HR5. | 結社および団体交渉の自由に対して重大な侵害の恐れのある業務、およびこれらの権利を支援するために実施された活動内容 | － | － |
| 児童労働 | 必 | HR6. | 児童労働に関して重大なリスクがある業務と、児童労働の根絶に寄与するために取られた措置 | － | マネジメント＞コンプライアンス
ステークホルダーのために＞取引先のために＞公正で適正な調達
ステークホルダーのために＞得意先のために＞取引先との対話 |
| 強制労働 | 必 | HR7. | 強制・義務労働に関して重大なリスクがある業務と、強制・義務労働の根絶に寄与するために取られた措置 | CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進 「取引先のために」（P35） | マネジメント＞コンプライアンス
ステークホルダーのために＞取引先のために＞公正で適正な調達
ステークホルダーのために＞得意先のために＞取引先との対話 |
| 保安慣行 | 任 | HR8. | 保安業務に関連した人権に関する組織の方針または手続きの研修を受けた保安要員の割合 | － | － |
| 先住民の権利 | 任 | HR9. | 先住民の人権侵害に関わる事例の総数、および対諸措置 | 特になし |
| 社会 |
| マネジメント・アプローチに関する開示 | － | マネジメント＞リスクマネジメント
マネジメント＞コンプライアンス |
コ
ミ
ュ
ニテ
ィ | 必 | SO1. | 参入、事業展開、撤退などの事業活動がコミュニティに与える影響を評価し、管理するためのプログラムと実務慣行の性質、対象範囲および実効性 | － | マネジメント＞リスクマネジメント
|
| 不正行為 | 必 | SO2. | 汚職・不正行為に関連するリスクを分析をした業務単位の割合と総数 | － | マネジメント＞リスクマネジメント |
| 必 | SO3. | 組織の反汚職・反不正行為に関する方針と手順について訓練・研修を受けた従業員の割合 | CSR活動報告Integrity コンプライアンスの徹底（P33） | マネジメント＞コンプライアンス |
| 必 | SO4. | 汚職・不正行為事例に対応してとられる措置 | CSR活動報告Integrity コンプライアンスの徹底（P33） | マネジメント＞コンプライアンス |
| 公共政策 | 必 | SO5. | 公共政策に関してとっている立場、公共政策形成への参加およびロビー活動 | － | － |
| 任 | SO6. | 国別の、政党、政治家および関連機関への献金および物品提供の総額 | － | － |
| 非競争的な行動 | 任 | SO7. | 自由競争の原則に反する行動、反トラスト、独占的慣行に関してとられた法的措置の総件数と、その結果 | － | － |
| 遵守 | 必 | SO8. | 法律と規制への不遵守に対する罰金の金額と、非金銭的な（罰金以外の）制裁措置の件数 | － | － |
| 製品責任 |
| マネジメント・アプローチに関する開示 | － | ステークホルダーのために＞お客様のために＞品質マネジメント |
| 顧客の安全衛生 | 必 | PR1. | 製品およびサービスが安全衛生に及ぼす影響について、改善のために評価が実施されているライフサイクルの諸ステージと、それらの手順の対象となる主要な製品とサービスのカテゴリーの割合 | CSR活動報告Next 環境配慮商品の開発（P28） | 地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞ライフサイクルアセスメント
ステークホルダーのために＞お客様のために＞品質マネジメント |
| CSR活動報告Next 環境配慮商品の開発（P27） | ステークホルダーのために＞お客様のために＞安全性を高める商品開発 |
| 任 | PR2. | 製品とサービスの安全衛生上の影響に関する規制と自主規定が遵守されなかった事例の件数。結果の種類別に記す | 特になし |
製品およびサービスのラ
ベ
リ
ング | 必 | PR3. | 各種手順によって要請される製品とサービスについての情報の種類と、このような情報要請の対象となる主要な製品およびサービスの割合 | CSR活動報告Next 環境配慮商品の開発（P27） | 地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞商品・技術開発の考え方
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞ライフサイクルアセスメント
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞タイヤ事業での商品・技術開発
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞スポーツ事業での商品・技術開発
地球環境のために＞環境配慮商品の開発＞産業品事業での商品・技術開発
ステークホルダーのために＞お客様のために＞商品情報・サービスの提供
ステークホルダーのために＞お客様のために＞安全運転の啓発 |
| 任 | PR4. | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制および自主規定への不遵守が起こった件数。結果の種類別に記す | 特になし |
| 任 | PR5. | 顧客満足に関する実践。顧客満足度を測定するための調査の結果など | CSR活動報告Integrity ステークホルダーとの対話促進「お客さまのために」（P34） | ステークホルダーのために＞お客様のために＞商品情報・サービスの提供 |
マーケテ
ィ
ング
・
コ
ミ
ュ
ニケーシ
ョ
ン | 必 | PR6. | 広告、宣伝および後援などのマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規定を遵守するためのプログラム | － | マネジメント＞コンプライアンス |
| 任 | PR7. | 広告、宣伝および後援などのマーケティング・コミュニケーションに関する規制と自主規定への不遵守の件数。結果の種類別に記す | 特になし |
顧客のプ
ラ
イバシー | 任 | PR8. | 顧客のプライバシー侵害および顧客情報の紛失に関する正当な根拠のあるクレームの件数 | 特になし | マネジメント＞コンプライアンス
マネジメント＞コーポレート・ガバナンス |
| 遵守 | 必 | PR9. | 製品およびサービスの提供と使用に関する法律と規則に違反したことに対して課された罰金の総額 | 特になし |
