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環境省ガイドライン対照表

 
 
 
 

環境省「環境報告ガイドライン2012年版」との対照表です。


項目 「CSR報告書2017」での掲載ページ ウェブサイト
1. 環境報告の基本的事項
1. 報告にあたっての基本的要件
(1)報告対象組織の範囲・対象期間編集方針(P50)報告にあたって
(2)対象範囲の補足率と対象期間の差異第三者検証報告書(P47)第三者検証報告書
(3)報告方針編集方針(P50)報告にあたって
(4)公表媒体の方針等編集方針(P50)報告にあたって
2. 経営責任者の緒言トップコミットメント(P9-10)トップコミットメント
3. 環境報告の概要
(1)環境配慮経営等の概要2016年度の目標と実績(P23-24)CSR活動計画
(2)KPIの時系列一覧2016年度の目標と実績(P23-24)CSR活動計画
(3)個別の環境課題に関する対応総括2016年度の目標と実績(P23-24)CSR活動計画
4. マテリアルバランス事業活動と環境負荷の概要
2. 環境マネジメント等の環境配慮経営に関する状況
1. 環境配慮の方針、ビジョン及び事業戦略等
(1)環境配慮の方針環境方針
(2)重要な課題、ビジョン及び事業戦略等2016年度の目標と実績(P23-24)CSR活動計画
2. 組織体制及びガバナンスの状況
(1)環境配慮経営の組織体制等環境マネジメント体制
(2)環境リスクマネジメント体制環境マネジメント体制
(3)環境に関する規制等の遵守状況2016年度は、環境に関する法規制違反はありませんでした。
3. ステークホルダーへの対応の状況
(1)ステークホルダーへの対応報告にあたって
(2)環境に関する社会貢献活動等緑化(P25-28)緑化活動
4. バリューチェーンにおける環境配慮等の取組状況
(1)バリューチェーンにおける環境配慮の取組方針、戦略等グリーン調達・グリーン購買
(2)グリーン購入・調達グリーン調達・グリーン購買
(3)環境負荷低減に資する製品・サービス等・特集:天然ゴムという素材を探求しタイヤの持続可能な発展へ貢献(P15-18)
・環境配慮商品の開発(P33)
商品・技術開発の考え方
タイヤ事業での商品・技術開発
スポーツ事業での商品・技術開発
産業品事業での商品・技術開発
(4)環境関連の新技術・研究開発・特集:天然ゴムという素材を探求しタイヤの持続可能な発展へ貢献(P15-18)
・環境配慮商品の開発(P33)
商品・技術開発の考え方
タイヤ事業での商品・技術開発
スポーツ事業での商品・技術開発
産業品事業での商品・技術開発
(5)環境に配慮した輸送低炭素社会の構築(P29-30)物流における地球温暖化の防止
(6)環境に配慮した資源・不動産開発/投資等
(7)環境に配慮した廃棄物処理/リサイクル廃タイヤのリサイクル
3. 事業活動に伴う環境負荷及び環境配慮等の取組に関する状況
1. 資源・エネルギーの投入状況
(1)総エネルギー投入量及びその低減対策低炭素社会の構築(P29-30)生産における地球温暖化の防止
事業活動と環境負荷の概要
(2)総物質投入量及びその低減対策事業活動と環境負荷の概要
(3)水資源投入量及びその低減対策循環型社会の形成(P31)水・土壌汚染の防止
事業活動と環境負荷の概要
2. 資源等の循環的利用の状況(事業エリア内)循環型社会の形成(P31)廃タイヤのリサイクル
化学物質の排出削減・管理
事業活動と環境負荷の概要
3. 生産物・環境負荷の産出・排出等の状況
(1)総製品生産量又は総商品販売量等事業活動と環境負荷の概要
(2)温室効果ガスの排出量及びその低減対策低炭素社会の構築(P29-30)生産における地球温暖化の防止
物流における地球温暖化の防止
(3)総排水量及びその低減対策循環型社会の形成(P31)水・土壌汚染の防止
事業活動と環境負荷の概要
(4)大気汚染、生活環境に係る負荷量及びその低減対策環境負荷物質管理の推進(P32)化学物質の排出削減・管理
(5)化学物質の排出量、移動量及びその低減対策環境負荷物質管理の推進(P32)化学物質の排出削減・管理
(6)廃棄物等総排出量、廃棄物最終処分量及びその低減対策循環型社会の形成(P31)廃棄物の削減
(7)有害物質等の漏出量及びその防止対策水・土壌汚染の防止
4. 生物多様性の保全と生物資源の持続可能な利用の状況緑化(P25-28)緑化活動
生物多様性の保全
4. 環境配慮経営の経済・社会的側面に関する状況
1.環境配慮経営の経済的側面に関する状況
(1)事業者における経済的側面の状況環境会計と環境効率
(2)社会における経済的側面に関する状況
2.環境配慮経営の社会的側面に関する状況
(組織統治等)
・倫理、コンプライアンス、個人情報保護、取引先企業に対する公正取引、独占禁止法の遵守、知的財産権
コーポレート・ガバナンスの充実、コンプライアンスの徹底(P41-42)コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント
(人権)
・原料調達先における児童労働、劣悪な環境での労働、搾取的労働
・紛争鉱物の使用
人権の尊重(P40)人権への配慮
サプライチェーンマネジメント(P43)CSR調達
(労働慣行)
・職場環境の改善、長時間労働、ダイバーシティ、ワークライフバランス
・従業員の健康管理、労働災害の防止、メンタルヘルス、MSDS制度
安全で働きやすい職場づくり(P39)労働安全衛生
健康管理
(消費者保護・製品安全)
・製品・サービスの設計・製造、消費者クレーム対応、製品リコール
「安全・快適」「経済性」「品質」の追求(P34)品質マネジメント
安全性を高める商品開発
安全運転の啓発
商品情報・サービスの提供
(地域・社会)
・地域文化、コミュニティの尊重、フェアトレード、CSR調達の確立
緑化(P25-28)緑化活動
サプライチェーンマネジメント(P43)CSR調達
社会貢献活動の推進(P44)社会貢献活動
(その他)
・付加価値分配方針
・動物実験、武器・軍事転用可能な商品
5. その他の記載事項
1.後発事象等
(1)後発事象
(2)臨時的事象
2.環境情報の第三者審査等第三者検証報告(P47)第三者検証報告書


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