2024年1月～2024年12月について、GRIスタンダードに準拠して報告します。一部内容に当該期間以前・以後の情報も記載しています。
| 項目 | 指標 | WEBサイト |
|---|---|---|
| GRI 2：一般開示事項 2021 | ||
| 1. 組織と報告実務 | ||
| 2-1 | 組織の詳細 | 会社概要 グループ案内 IR・投資家情報 |
| 2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象範囲となる事業体 | 編集方針 国内拠点/グループ企業 海外拠点/グループ企業 |
| 2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 編集方針 サステナビリティ資料室 会社概要 |
| 2-4 | 情報の修正・訂正記述 | - |
| 2-5 | 外部保証 | 第三者検証報告書 |
| 2. 活動と労働者 | ||
| 2-6 | 活動、バリューチェーン、その他のビジネス取引関係 | 住友ゴムグループのマテリアリティ（重要課題） サプライチェーンマネジメント |
| 2-7 | 従業員 | 人的資本経営 財務・非財務データ |
| 2-8 | 従業員以外の労働者 | - |
| 3. ガバナンス | ||
| 2-9 | ガバナンスの構造と構成 | コーポレート・ガバナンス |
| 2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | コーポレート・ガバナンス 有価証券報告書 |
| 2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | コーポレート・ガバナンス |
| 2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | コーポレート・ガバナンス サステナビリティビジョン マネジメント体制 |
| 2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | リスクマネジメント サステナビリティビジョン マネジメント体制 |
| 2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティビジョン マネジメント体制 |
| 2-15 | 利益相反 | コーポレート・ガバナンス 有価証券報告書 |
| 2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | コーポレート・ガバナンス リスクマネジメント コンプライアンス |
| 2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | コーポレート・ガバナンス サステナビリティビジョン マネジメント体制 |
| 2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | コーポレート・ガバナンス |
| 2-19 | 報酬方針 | コーポレート・ガバナンス |
| 2-20 | 報酬の決定プロセス | コーポレート・ガバナンス |
| 2-21 | 年間報酬総額の比率 | コーポレート・ガバナンス報告書 |
| 4. 戦略、方針、実務 | ||
| 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | 企業理念 |
| 2-23 | 方針声明 | 企業理念 |
| 2-24 | 方針声明の実践 | 住友ゴムグループのサステナビリティ経営 |
| 2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | 住友ゴムグループのサステナビリティ経営 コンプライアンス 企業倫理ヘルプラインへの相談・報告 人権尊重の取り組み |
| 2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | コンプライアンス 企業倫理ヘルプラインへの相談・報告 |
| 2-27 | 法規制遵守 | コンプライアンス |
| 2-28 | 会員資格を持つ団体 | イニシアチブへの参画 |
| 5. ステークホルダー・エンゲージメント | ||
| 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントのアプローチ | ステークホルダーエンゲージメント 人的資本経営 社会貢献活動 |
| 2-30 | 労働協約 | ステークホルダーエンゲージメント ファクトブック |
| GRI 3：マテリアルな項目 2021 | ||
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | 住友ゴムグループの重要課題 サステナビリティビジョン マネジメント体制 サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」 |
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | 住友ゴムグループの重要課題 |
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 住友ゴムグループの重要課題 サステナビリティビジョン マネジメント体制 サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」 |
| 項目 | 指標 | WEBサイト |
|---|---|---|
| GRI 201：経済パフォーマンス | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 財務・非財務データ 有価証券報告書 ファクトブック |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 気候変動 TCFD（気候変動）・TNFD（生物多様性）提言に基づく情報開示 |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書 |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | - |
| GRI 202：地域経済での存在感 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | - |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - |
| GRI 203：間接的な経済的インパクト | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | - |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | - |
| GRI 204：調達慣行 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - |
| GRI 205：腐敗防止 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | コンプライアンス |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | - |
| GRI 206：反競争的行為 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | - |
| GRI 207：税務 | ||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | 税の透明性 |
| 207-2 | 税務ガバナンスおよびリスク管理 | 税の透明性 |
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | 税の透明性 |
| 207-4 | 国別の報告 | - |
| 項目 | 指標 | WEBサイト |
|---|---|---|
| GRI 401：雇用 | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン 財務・非財務データ |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | - |
| 401-3 | 育児休暇 | ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン 財務・非財務データ |
| GRI 402：労使関係 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | - |
| GRI 403：労働安全衛生 | ||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 労働安全衛生 |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 労働安全衛生 |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 労働安全衛生 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働安全衛生 ステークホルダーエンゲージメント |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働安全衛生 財務・非財務データ |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 健康経営の推進 財務・非財務データ |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 労働安全衛生 健康経営の推進 |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 労働安全衛生 |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 労働安全衛生 財務・非財務データ |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | 労働安全衛生 健康経営の推進 財務・非財務データ |
| GRI 404：研修と教育 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 人的資本経営 財務・非財務データ |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 住友ゴムの人的資本経営 継続的成長を支える人材の育成 人材のパフォーマンスを高める施策の実行 財務・非財務データ |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 人材のパフォーマンスを高める施策の実行 |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン 財務・非財務データ |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | 財務・非財務データ |
| GRI 406：非差別 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 人権尊重の取り組み |
| GRI 407：結社の自由と団体交渉 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 人権尊重の取り組み ステークホルダーエンゲージメント |
| GRI 408：児童労働 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 人権尊重の取り組み サプライチェーンマネジメント 持続可能な天然ゴムの取り組み |
| GRI 409：強制労働 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 人権尊重の取り組み サプライチェーンマネジメント 持続可能な天然ゴムの取り組み |
| GRI 410：保安慣行 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | 人権尊重の取り組み |
| GRI 411：先住民族の権利 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | - |
| GRI 413：地域コミュニティ | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | TCFD（気候変動）・TNFD（生物多様性）提言に基づく情報開示 ステークホルダーエンゲージメント サプライチェーンマネジメント 社会貢献活動 緑化活動による環境保全の取り組み 持続可能な天然ゴムの取り組み |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | TCFD（気候変動）・TNFD（生物多様性）提言に基づく情報開示 |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライチェーンマネジメント 持続可能な天然ゴムの取り組み |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | サプライチェーンマネジメント 持続可能な天然ゴムの取り組み |
| GRI 415：公共政策 | ||
| 415-1 | 政治献金 | - |
| GRI 416：顧客の安全衛生 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | - |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | - |
| GRI 417：マーケティングとラベリング | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | 品質マネジメント、商品・技術・サービス開発の考え方 イノベーション |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 品質マネジメント、商品・技術・サービス開発の考え方 |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | - |
| GRI 418：顧客プライバシー | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | - |
