サステナビリティ長期方針「はずむ未来チャレンジ2050」

• コンセプトタイヤ提案(2029)、新商品への100%搭載(2030)

• アクティブトレッド技術を搭載した次世代タイヤを2024年10月上市予定
• 2024年中にセンシングコアの販売開始

• アクティブトレッド技術を搭載した「SYNCHRO WEATHER」を販売開始
• 海外自動車メーカーにセンシングコア販売開始

• 2025年中に日本国内にてセンシングコア販売開始

• 対象商品においてスタンダード認定率100%、うち、ゴールド認定率30%(2030)

• 2030年に向けたさらなる商品企画の開発推進

• タイヤ：Standard 59%、Gold 13%
• スポーツ：Standard 29%、Gold 39%
• 産業品：Standard 21%

• 2030年に向けたさらなる商品企画の開発推進

• 2017年比55%削減(2030)、カーボンニュートラル達成(2050)

• 2017年比で55%削減(2030年達成予定)、およびカーボンニュートラル達成(2050年達成予定)に向けた取り組みを実施
• SBT(Science Based Targets)認定取得

• 2017年比で55%削減(2030年達成予定)、およびカーボンニュートラル達成(2050年達成予定)に向けた取り組みを実施
• SBT認定取得
• 2017年比35%削減

• 2017年比で55％削減（2030年達成予定）、およびカーボンニュートラル達成（2050年達成予定）に向けた取り組みを実施

• 2021年比25%削減(カテゴリ1)、10%削減(カテゴリ4)(2030)

• 2021年比 カテゴリ1 25%削減、カテゴリ4 10%削減(2030)に向けての取り組み実施

• 2021年比 カテゴリ1 25%削減、カテゴリ4 10%削減(2030)に向けての取り組み実施
• SBT認定(カテゴリ1)取得
• 2021年比23%削減(カテゴリ1)、3%削減(カテゴリ4)

• 2021年比 カテゴリ1 25％削減、カテゴリ4 10％削減(2030)に向けての取り組み実施

• 水素ボイラーで使用する水素の製造装置導入(2025)

• 水素ボイラーの継続運転における課題解決

• 3月に水素ボイラーの実証実験を終了し、以後は動力設備として運用継続

• 水電解による水素製造を開始
• 水素ボイラーの安定稼働を継続

サステナブル原材料比率を各商材で下記比率を目指す

• タイヤ：40%（2030）、100%（2050）
• スポーツ：練習用ゴルフボールの20％（2030）、全ゴルフボールの100％（2050）、サステナ原材料比率100％のテニスボール発売(2030)、全テニスボールの100％(2050)
• 産業品：製品の総重量比40%(2030)、100%(2050)

• 2030年目標に向けたサステナブル原材料を用いた配合開発を継続
• リサイクル率向上に向けた検討継続
• 代替原材料の検討継続
• 設備検討と新規原材料導入に向けた対応計画
• 2030年目標に向けたサステナブル原材料比率の向上

• リサイクル率向上の取り組み推進
• 代替原材料の検討継続
• 新規原材料導入に向けた設備対応の計画策定
• タイヤ用カーボンブラックの資源循環の取り組みを開始(協業)
• ゴルフボールのサステナブル原材料比率向上に向けた工程を評価

• サステナブル原材料を用いた配合開発を継続
• リサイクル率向上の取り組み継続
• 代替原材料の検討継続
• 新規原材料導入に向けた設備対応の計画と実施

• タイヤラベル、商品包装材、販促ツール等のプラスチック使用量2019年比40%削減(2030)

• タイヤラベルの縮小の取り組み拡大
• タイヤ梱包材の廃止の取り組み継続
• テニスボールパッケージについて海外での紙フタ化、紙ラベル化実施、リサイクルペット比率の向上

• 2019年比34%削減を達成し、2025年には40%削減を達成できる見込み

• 資源循環に関する新たな目標を設定

• 水リスクの高い拠点を対象に水リサイクル100%(2050)

• 水リスクの高い拠点での水リサイクル100%に向けたシナリオ作成

• 水リサイクル100%に向けたシナリオを作成

• 水リサイクル100%に向けたシナリオの進捗状況をフォロー

• SNR方針を満たす原材料の調達
• 主要な取引先を対象(2030)、すべての取引先へ拡大(2050)

• GPSNRのKPIについて具体的な目標及び目標値を設定し中期計画へ反映
• EUDRについてはEU要求を理解しコンプライアンスに抵触しないようにサプライヤー・関係者と協力関係を強化

• GPSNR：業界KPIに関する議論に参加し主要4項目について対応計画
• EUDR：NRサプライヤーとの連携強化のため訪問監査を実施

• GPSNR：主要4項目(サプライチェーンマッピング、DD、リスクアセスメントおよびシェアードインベストメント)について計画通りに対応
• EUDR：サプライヤーとの関係強化のため監査と対話の継続

• 重篤災害ゼロ

• コミュニケーションの活性化活動継続
• 安全先行指標(KPI)活動継続

• 現場にて管理層と作業者との対話実施
• 職場評価を個人KPI評価に変更

• 個人KPI6.0ｐ以上

• 産業保健体制の強化、
  健康文化の醸成

• 専門職の能力向上や人員増強による産業保健体制の強化
• 健康文化の醸成 (2022年改訂の「健康経営宣言」の認知度向上)

• 健康会議での知識共有や禁煙推進委員会など拠点横断の活動を実施
• 健康経営宣言の認知度53.9%(健康意識度調査結果)

• 専門職の能力向上や人員増強による産業保健体制の強化
• 健康文化の醸成(2022年改訂の「健康経営宣言」の認知度向上)

• 360度フィードバックのグローバル導入(2030)、エグゼクティブコーチング継続実施(2030)、組織体質調査のポジティブ回答率80%(2030)

• 360度フィードバックおよびリーダーシップセミナーの実施
• 360度フィードバックのタレントマネジメント活用
• 2023年取り組みで明らかになった課題への対応も含む、組織風土チェンジプロジェクト推進

• 360度フィードバックを海外拠点に拡大、リーダーシップセミナーを実施
• 組織風土チェンジプロジェクトを推進し関連セミナーを実施
• 組織体質アンケートのポジティブ回答率70.5%(対前年+0.6%)

• 360度フィードバック＆リーダーシップセミナー継続
• エンゲージメントサーベイへ移行
• 工場への組織風土変革セミナーを実施

• アンコンシャスバイアス研修の全階層への展開(2030)(単体)

• 階層ごとの工場勤務従業員へ向けたアンコンシャスバイアス研修の実施
• 全社アンケートにおけるアンコンシャスバイアスの認知度 全社80%、技能員60%
• アライステッカーの配付継続、コミュニティ活動の継続/拡大

• 工場の現場監督候補層対象のアンコンシャスバイアス研修を実施
• 工場現場の技能員へのアンケート実施
• アライステッカー配付継続、コミュニティへの参加者拡大

• 階層ごとの工場勤務従業員へ向けたアンコンシャスバイアス研修の実施
• アライステッカーの配付継続、コミュニティ活動の継続/拡大
• 男性育休取得率の100%維持

• 女性向けキャリア開発制度の継続
• 女性管理職比率7%(2025)、12%(2030)(単体)

• 若年層へのメンター制度拡大
• 女性管理職比率拡張のための育成体系整備
• トップコミットメントの強化

• メンター育成を継続
• 社外の女性経営者育成プログラムへの参画
• DE＆I推進体制の見直し

• 女性管理職比率７％(２025　単体)

• タイヤ原材料について購入金額ベースで95%を基準点45点以上のサプライヤーから調達(2030)
  ※タイヤ以外の事業部へも順次展開予定

• 購入金額ベースで97%を基準点45点以上のサプライヤーから調達(2030年目標を達成)

• •2024年に達成した2030年目標の実績を維持

• 人権マネジメント体制および人権デュー・ディリジェンスプロセス構築(2024)、人権デュー・ディリジェンスの確立・運用(2025)

• グループ内人権課題の抽出、整理、人権デュー・ディリジェンスロードマップの策定

• 人権リスクを評価し重要な人権課題を特定
• グループ内製造拠点での重要な人権課題への取り組みを評価
• グループ内全拠点での苦情処理メカニズムの実効性を評価

• グループ内人権デュー・ディリジェンスの推進（体制整備、教育活動、部会の開催）
• 社外への情報開示（人権レポート発行）
• タイ拠点の構内移住労働者への人権デュー・ディリジェンスを実施
• バリューチェーンの人権デュー・ディリジェンス推進について戦略立案

• 取締役会の実効性向上、外部環境変化や当社経営状況を踏まえた取締役体制を構築

• 社会の情勢や機関投資家をはじめとするステークホルダーとの意見交換結果も踏まえつつ、当社の企業価値向上に繋がる役員体制を議論し、多様性を高めていく

• •国内外機関投資家12社と面談を実施
• 企業価値向上のため開示範囲を拡大

• 機関投資家等のステークホルダーと適宜対話を実施
• 社外役員との議論も踏まえてガバナンス体制を構築

• 第三者機関の関与を得た評価実施、結果分析、実効性向上施策実施

• 取締役会の実効性に関するアンケートを継続
• アンケート内容充実のため、外部機関によるアンケートを用いるほか、重要なテーマについての議論時間を拡充等を行い、当社取締役会のガバナンスレベルの向上を図る

• 外部機関によるインタビューおよびアンケートを実施
• 議論の時間や付議案件のフォロー等について課題を把握

• 取締役会の実効性に関するアンケートを継続
• ガバナンスレベルの向上のため課題解決の施策を実施

• 税務方針の策定
• グローバル税務戦略の実行(2025)

• 各国の税情報収集継続
• 引き続き外部環境やグループ全体の損益状況をふまえた利益率の検討
• 国際課税ルールの動向をふまえたグローバル税務戦略の検討

• BEPS2.0を踏まえたグローバルでの税務コンプライアンス業務について統制管理方針の決定とその運用を海外子会社へ展開

• 国際課税ルールを踏まえたグローバルでの税務コンプライアンス業務の推進と適正な利益率管理の実行

• 「Our Philosophy」浸透度調査の「共感」以上の回答率80%(2030)

• 「Our Philosophy」体現に向けたさまざまな取り組み推進
• 工場技能系への浸透活動の継続

• ブーストセミナー「Our Philosophy×人権」実施
• 各階層別研修にて浸透&自分事化セミナー実施
• 工場向け浸透セミナー動画を展開

• Our Philosophyの自分事化のためブーストセミナー実施
• 各階層別研修にて浸透&自分事化セミナー実施